ECCJ Home | 省エネお役立ち | 目次
1. オフィスビルのエネルギー消費の特徴 | 2. オフィスビルの省エネのポイント | 3. オフィスビルの省エネ対策のチェックポイント | 4. オフィスビルの省エネ事例 | 5. 運用改善による省エネ促進ツール・手法の活用
前頁][次頁
オフィスビルのエネルギー消費の特徴
オフィスビルにおいては時間帯によるエネルギー消費のトレンドから、各種省エネのポイントが抽出できます。 エネルギーは、電力・燃料及びそれらを合算したもの、またそれらが消費構造分類で把握されていることが理想的ですが、まずは電力の総量のみでもかなりの情報分析が可能です。4つの時間帯におけるエネルギー消費の特徴より、 主な省エネのポイントを以下に示します。
時間帯の区分
始業前時間帯
この時間帯のエネルギー消費の特徴
業務の開始に向けた時間帯であるため、空調のウォーミングアップに伴うエネルギーを多く消費します。特に冬期はこの時間帯のエネルギー消費が最も多くなります。また、始業時間に合わせて人の出勤に伴い、照明・コンセント負荷が急速に大きくなる時間帯です。 始業前時間帯
s No. この時間帯における主な省エネ方策 s
1 熱負荷の少ない中間期のトレンドが夏期・冬期と同じような場合は、空調機の運転開始時刻を遅らせる
2 冷暖房期の空調運転開始時は、外気の取入れをカットし負荷を軽減する
3 建物東面の窓は業務終了時にブラインドを閉め、翌朝の日射負荷を軽減する
4 冷房期間の未明にナイトパージを行い、夜間・休日の躯体・室内発熱・日射による蓄熱を除去し空調負荷を軽減する
5 暖房用に立ち上りの早い貫流ボイラ等を導入し、運転開始時間を短縮する



操業時間帯
この時間帯のエネルギー消費の特徴
この時間帯は、全日のうち最もエネルギー消費が大きくなります。特に夏期においては 電力の最大値が発生します。このため、使用者自らの省エネの取組みが消費量に大きく影響します。また、季節による空調負荷の変化に伴い、設備の運転効率の管理が重要な 省エネポイントとなります。 操業時間帯
s No. この時間帯における主な省エネ方策 s
1 夏期の軽装等を奨励し、室内温度を適正に調整する(政府推奨温度を参考とする)
2 事務所の照明は、使用者自ら昼休みの消灯を徹底する
3 季節の負荷の変化に応じ、空調熱源機器と補機を含めた設備の総合的なエネルギー効率を向上させるよう運転管理する
4 CO2濃度を管理し必要最小な外気取入れを調整し、リニューアル時はCO2センサー等による外気導入制御を導入する
5 リニューアル時に、高効率な熱源装置及び変風量・変流量方式を導入し、その際効率の高い運転が可能な容量に台数を分割して導入する



残業時間帯
この時間帯のエネルギー消費の特徴
業務開始の時間帯と比較して、エネルギー消費が緩やかに減少します。この残業時間帯は、空調・照明コンセント共に部分負荷となるため、区画の限定及び設備の運転効率の管理が重要な省エネポイントとなります。 残業時間帯
s No. この時間帯における主な省エネ方策 s
1 オフィス内の照明は、在室ゾーンのみ点灯する等区画を限定する
2 共用部の照明を部分点灯にする
3 冷暖房終了時間前に熱源機を停止し装置内の熱を有効利用する(ポンプのみ運転し、熱源機
及び配管内の熱を使い切る)
4 区画が限定できるような機器を選択して運転する等、効率の良い運用をする
(空調機とヒートポンプが同一ゾーンに設置されているような場合)
5 退出フロアーの給湯温水器・洗浄便器の電源を夜間モードにする



非使用時間帯(夜間・休日)
この時間帯のエネルギー消費の特徴
この時間帯は、就業時間外であるため一般空調が停止し、照明もほとんどが消灯していますので、昼間と比較してエネルギー消費が極端に少なくなります。但し、ベースロードといわれるように、ここで消費されるエネルギー量は、年間24時間を通して消費されるため、この時間帯の省エネ効果は大きいものとなります。 非使用時間帯(夜間・休日)
s No. この時間帯における主な省エネ方策 s
1 深夜の巡視による不要な照明・換気の有無を確認し、無駄を排除する
2 変圧器の負荷を集約し、稼働台数を減らすことで鉄損(無負荷損失)を減らす
3 エレベータの運転台数を減らす
4 自販機をタイマー制御により夜間停止する
5 高効率なトップランナー変圧器に更新し、損失を最小限にする

前頁][次頁
ECCJ Home | 省エネお役立ち | 目次
1. オフィスビルのエネルギー消費の特徴 | 2. オフィスビルの省エネのポイント | 3. オフィスビルの省エネ対策のチェックポイント | 4. オフィスビルの省エネ事例 | 5. 運用改善による省エネ促進ツール・手法の活用
Copyright(C) ECCJ 1996-2024