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カーボン・ニュートラル

バイオマスを燃焼させる場合、化石燃料と同様に二酸化炭素を大気中に放出するが、これは元来、光合成によって固定された炭素である。そのため、総体でみると、二酸化炭素の放出量としては、変化はないので、これをカーボン・ニュートラル(排出炭素量中立)と呼ぶ。

外調機
外気処理用の空気調和機をいう。外気の導入は、空調システムの制御系に外乱を与えることや空調機、冷却・加熱装置への相当な負荷になることなどから、主空調機に入る前に外気をある程度の状態まで処理することがしばしば採用される。この処理機を外調機という。
回転数制御
遠心式流体機器(ポンプ、ブロワ・ファン等)には次のような特性がある。
 ・流量は回転数に比例する。
 ・全圧(揚程)は回転数の二乗に比例する。
 ・所要動力は回転数の三乗に比例する。
たとえば、流量を現状の80%に下げると、所要動力は約50%と大幅に低減する。回転数(流量)を変える方法には、
 ・電動機の極数を変える方法
 ・プーリーで回転数を変える方法
 ・インバーターで回転数を変える方法
等がある。前二者は、回転数が限定されている場合に有用である。インバーターは広範囲の回転数制御が可能で、大きな省エネ効果が得られるため盛んに採用されている。なお、負荷の特性には低減トルク特性(ポンプ、ブロワ・ファン等)、定トルク特性(巻上機・コンベア等)、定出力特性(巻取機・巻戻機等)などがあるが、現在ではそれぞれに適合するインバータが利用可能となっている。
 
Cf.:インバーター
核燃料サイクル
天然ウランの採鉱から製錬、濃縮、成型加工、原子炉内での燃焼、使用済み燃料の再処理(減損ウランやプルトニウムなどを取り出し再び核燃料として再利用する)までの一連の核燃料の循環を言う。核燃料サイクルの確立は、核燃料の安定供給と効率的利用から極めて重要なことである。
可採年数
石油など地球上の埋蔵資源の量を表すために、現在の年間使用量を続ければあと何年使えるかを表す数値(単位:年)で、分子は埋蔵量・分母は年使用量である(R/P=Reserve/Productionで略記される)。埋蔵量は(石油等のエネルギー資源では)確認可採埋設量(現在の技術と経済性で利用可能な量)を用いる。したがって、技術の進歩で新たな発見があれば埋蔵量は増加し、また原油の価格が高くなれば経済性の向上により埋蔵量は増加する(石油は石油危機以来いつも30から40年程度の可採年数とされている)。2004年度の可採年数は、「BP統計」によると、石油:40.5年、石炭:164年、天然ガス:66.7年である。総合エネルギー統計(2002)によると、ウランは、61年と言われている。
Cf.:化石燃料究極可採埋蔵量
加湿器
相対湿度を「40%以上、70%以下」を維持しなければならない。ことに、冬場外気の温度は低く、室内温度が20℃程度と高いため、相対湿度は外気に較べて低下する。このため、この規制値の相対湿度を維持するには、水分を相当量補給しなければならない。これが、加湿器である。型式としては、水蒸気を噴射する蒸気噴射式、高圧水を微小ノズルから直接空中に噴霧する水噴霧式、超音波により水を霧化する方式、パンとよばれる水槽内の水を電気ヒーターで加熱して蒸気を発生するものなどがある。

カスケード型熱利用

燃料の燃焼によって得られる高エクセルギーの熱エネルギーを、まず電力や動力に変換し、変換後の低質化した排熱をプロセス蒸気や冷暖房・給湯など需要温度の低い用途に、温度レベルの高い方から順に何段階も利用することを熱のカスケード利用という。これは化石燃料の有する化学エネルギーを、エクセルギーの消失ができるだけ少なくなるように段階的に利用することを意味しており、理想的なシステムといえる。

化石燃料
石炭、石油、天然ガスなど、大昔の動物の死骸や植物が地下深く埋没し、長い年月をかけ、地下の高温高圧化で変化して出来た可燃物質である。現在、地球上で使われているエネルギーの3/4以上が化石燃料である。化石燃料は過去の長年月の間に生成したもので、再生可能ではなく可採年数に示すごとく、数十年で枯渇する可能性もあり、将来の供給に不安がある。また、化石燃料は燃焼により、大量のCO2,NOX. SOX・・・を発生し、大気汚染、地球温暖化、酸性雨等の問題を起こしている。
Cf.:可採年数
過熱蒸気
ボイラーで水が蒸発し終わった状態の蒸気を過熱器管へ通して、さらに加熱を続けると過熱蒸気となる。この過熱蒸気は主として蒸気タービンへ送って発電するために製造される。タービンの熱効率を高めるために、通常は圧力を2MPa(メガパスカル)以上にする。
可燃限界
可燃性ガス又は引火性液体の蒸気と空気(又は酸素)の一様な混合気の一端に点火したとき、混合気中に火炎が伝播し得る限界の可燃ガス容積濃度(%)のことを言う。可燃限界には下限界と上限界があり、この範囲を可燃範囲又は燃焼範囲という。
可燃性天然ガス
天然ガスとは、地下から算出される鉱物性可燃性ガスであって、コンデンセートを除去したものをいう。省エネ法では、液化天然ガスとその他可燃性ガスに分けて取り扱われる。液化天然ガスは、輸入天然ガス(LNG)をいい、国産天然ガス(液化したものも含む)はその他可燃性ガスとして扱う。液化天然ガスは、LNGの項参照。

貨物の輸送量届出書

省エネ法施行規則様式第19で規定されている。毎年4月末日までに貨物の輸送量が3000万トンキロ以上である荷主はこの届出書を事業者の本社の所在地を所管する経済産業局長宛に提出しなければならない。経済産業局長はこの届出に基づき、特定荷主の指定を行う。すでに特定荷主の指定を受けている事業者はこの届出書の提出の必要はない。

換気回数
換気のための1時間当たりの外気量(m3/h)、給気量(m3/h)、あるいは排気量(m3/h)を、その部屋の容積(m3)で割った値を換気回数という。 換気回数の例:事務所の居室=6-7回/h、水洗便所(事務所)=5-10回/h、厨房室(小)=30-40回/h
特殊な建物や部屋について、建築基準法、労働安全衛生規則、地方条例などで換気量が規定しているものがあるので設備計画時に配慮が必要である。
環境監査
企業が自主的の行なう監査で、その企業の環境保全法規の遵守状況、その企業が独自に定めた環境保全措置の履行状況などを調べるもの。
乾燥装置
各種産業において、半製品等の含有水分・有機物を乾燥(蒸発・除去)させる目的で加熱させるための装置(大型のものは乾燥炉と呼ぶこともある)。この形式には、燃料燃焼ガスを外気あるいは循環ガスで希釈して装置に送り込む直接加熱式と、別置き熱風発生器からの希釈した熱風または蒸気との熱交換で得た熱風を装置に送り込む間接加熱式がある。
乾燥装置の省エネルギー対策で基本的なことは、乾燥機への持込除去分の含有率(=含有除去分量kg/無水材料重量kg)低減、過剰乾燥の防止、装置の熱効率向上(例えば、排気循環法がある)などである。
管理標準
省エネ法の「工場・事業場の判断基準(基準部分)」では、判断基準の多くの項目において、各種設備・プロセスの管理について「管理標準」を設けて設備の運転・管理、計測・記録、保守・点検を行うべきとされている。また、法第3条では、経済産業大臣が省エネに関する基本方針を定めることとなっており、この基本方針の中で、事業者がエネルギー管理目標・組織などの基本的事項についても「管理標準」を設定することが求められている。管理標準は事業者による自主的なエネルギー管理のマニュアルとされているが、作成例が書物には公開されているので参考にされたい。(「省エネ法の解説・出版:省エネルギーセンター」)。しかし、判断基準は各種のプロセスに共通的な管理のみを規定しており、工場・事業場には判断基準には記載されていない多くのプロセス・設備があり、エネルギーの最終的な使用先を構成している。これらに対する管理が重要であるので、工場・事業場で独自の「管理標準」を追加設定することが必要である。
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