出版案内／「ビルの省エネルギー管理ガイド」

省エネ法に基づくエネルギー管理員必携
財団法人省エネルギーセンター編 B5判並製　208頁　定価（本体2,800円＋税）
省エネ法に対応したエネルギー管理の実務書　1998年の省エネルギー法の改正によって、年間のエネルギー使用量が一定値以上の事業場は、ビルを含めてすべて「第二種エネルギー管理指定工場」として指定され、エネルギー管理員の選任が義務付けられることになった。これによって、既存ビルのエネルギー管理の方法や進め方が、はじめて本格的に省エネルギー法の対象になったわけである。　本書は、エネルギー管理員に選任された方、ビル管理に携わる技術者、建築物の環境衛生管理に携わる方々のための入門書として、また省エネ法に対応したビルのエネルギー管理に関する実務書として発刊した。

■　目　次

第 I 編	第二種特定事業者の義務とエネルギー管理員の役割
	1.法改正の概要と要点 2.第二種エネルギー管理指定工場と第二種特定事業者・エネルギー管理員 3.法による特定事業者の義務とエネルギー管理員の義務・業務 4.判断基準に基づく特定事業者の義務と努力目標・措置 5.その他の業務
第 II 編	エネルギー管理の基礎
	1.ビルで使用するエネルギーの種類 2.ビルのエネルギー消費機器 3.ビルの一次エネルギー消費量 4.ビルのエネルギー消費特性と一次エネルギー消費原単位 5.エネルギー管理の対象範囲と管理の手段 6.エネルギー管理のステップ
第 III 編	第1ステップのエネルギー管理
	1.エネルギー管理組織の整備 2.エネルギー利用効率化目標の設定 3.エネルギーに関連する基本的な情報の確認
第 IV 編	第2ステップのエネルギー管理
	1.一次診断(簡易診断) 2.二次診断(特定の目的・問題のために行う詳細診断) 3.診断のために使用する計測機器 4.コミッショニング(性能検証) 5.エネルギー診断事例
第 V 編	第3ステップのエネルギー管理
	1.エネルギー利用効率化対策の項目 2.エネルギー利用効率化改修の進め方と事例
第 VI 編	エネルギー利用効率化手法の採用効果の評価方法
	1.省エネルギー効果 2.経済性 3.環境保全性 4.評価事例
第 VII 編	環境と利用者評価の測定
	1.環境の測定 2.利用者評価の測定 3.測定事例
第 VIII 編	エネルギー利用効率化の事例
参考資料

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