エネルギー需給構造が、脆弱な我が国におけるエネルギーセキュリティの確保および京都議定書の温室効果ガス排出削減対策等の地球環境問題の対応から、省エネルギーの抜本的推進が必要です。
なかでも、エネルギー消費量の伸びが近年一貫して顕著である民生部門は、個人・家族の生活環境により大きく影響され、それらを踏まえた個々のライススタイルに合わせた無理のなく無駄のない省エネを進めていく必要があります。
「省エネナビ」とは、現在のエネルギーの消費量を金額で知らせると共に、利用者自身が決めた省エネ目標を超えるとお知らせし、利用者自身がどのように省エネをするのか判断させる機器です。
（財）省エネルギーセンターでは、「省エネナビ」の普及を進めるとともに、この機器と同様の性能を持つ機器に「省エネナビ」の名称使用を認め、省エネナビの共同広報を行っています。
