参考資料1-5

(参考資料1-5)

５．国内製品内容積別出荷数量の推移

　（社）日本電機工業会調べによる内容積別普及率の推移は下図の通り。一見停滞しているように見えるこれらのデータも、その中身を分析すれば、仕様面で冷蔵庫は著しく変化している。端的に表現すれば「大容量化」「高機能化」に代表される動きである。
　１９９７年の出荷データでは、庫内容積３００Ｌ以上の大型冷蔵庫が総出荷台数の過半数を越え、中でも４０１Ｌ以上の超大型冷蔵庫が２５％も占めている。
　一方、１２０Ｌ以下の小型冷蔵庫は、依然として学生や独身世帯向けに３０％レベルの根強い需要がある。これに対し、かつては主力機種であった１２０～３００Ｌの中型ゾーンの冷蔵庫は占有率をさげるばかりであり、「大型」「小型」のいわゆる二極分化傾向をますます強めている。

電気冷蔵庫国内製品内容積別出荷数量の推移

（単位：千台）

	小型	中型	大型	超大型	合計
1978	818	2,941	207	-	3,966
1980	847	2,661	234	-	3,742
1982	881	2,494	213	-	3,588
1984	994	2,040	678	-	3,712
1986	1,090	1,404	1,229	-	3,723
1988	1,377	1,163	1,597	-	4,137
1990	1,596	1,018	2,018	-	4,632
1992	1,464	828	1,939	-	4,231
1993	1,353	727	2,048	-	4,128
1994	1,434	763	1,354	1,061	4,612
1995	1,449	679	1,468	1,098	4,694
1996	1,550	572	1,643	1,270	5,035
1997	1,687	547	1,675	1,337	5,246

（注）120L以下は小型、121-300Lは中型、301-400Lは大型、401L以上を超大型に区分。
ただし、1993年度以前は301L以上を大型とした。1997年から最小区分は140L以下

電気冷蔵庫国内製品内容積別出荷構成比の推移

	小型	中型	大型	超大型
1978	20.6%	74.2%	5.2%	-
1980	22.6%	71.1%	6.3%	-
1982	24.6%	69.5%	5.9%	-
1984	26.8%	55.0%	18.3%	-
1986	29.3%	37.7%	33.0%	-
1988	33.3%	28.1%	38.6%	-
1990	34.5%	22.0%	43.6%	-
1992	34.6%	19.6%	45.8%	-
1993	32.8%	17.6%	49.6%	-
1994	31.1%	16.5%	29.4%	23.0%
1995	30.9%	14.5%	31.3%	23.4%
1996	30.8%	11.4%	32.6%	25.2%
1997	32.2%	10.4%	31.9%	25.5%

（注）120L以下は小型、121-300Lは中型、301-400Lは大型、401L以上を超大型に区分。
ただし、1993年度以前は301L以上を大型とした。

内容積別生産機種分布（’９７年度実績推定）

　国内主要冷蔵庫の機種分布は下図の通り。２０Ｌ毎にクラス分けすると、大型と小型の２極化傾向が見られ、４００－４２０Ｌクラスが最も機種の多いクラスでこれを中心として機種が分布している。また小型タイプでは８０－１００Ｌクラスの機種数が多く、１４０Ｌクラスまでが主体となっている。
　第一次特定機器指定の時の代表的な１７０Ｌ－２００Ｌクラスは２極化の中で機種数としては少なくなっている。

（社）日本電機工業会　調査結果に基づく。

内容積別生産台数分布（’９７年度実績推定）

生産台数の分布もほぼ生産機種分布と同様な傾向を示している。

（社）日本電機工業会　調査結果に基づく。

国内主要製造及び販売事業者

国内主要製造及び販売事業者は以下の通り。
松下冷機株式会社、三菱電機株式会社、株式会社　東芝、
株式会社　日立製作所、三洋電機株式会社、シャープ株式会社、
株式会社　富士通ゼネラル、株式会社　澤藤電機、株式会社　コロナ、
日本電気ホームエレクトロニクス株式会社

主要ブランド及び製造事業者

主要ブランド及び製造事業者は下記の通り。
ゴールドスター（ＬＧ電子）、ジーイー（ＧＥ）、
フィルコ（エム・アンド・エム）、サムソン（三星電子）、
エレクトロラックス（エレクトロラックス）、
ワールプール（ワールプール）、マルマン（大宇）等

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