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Q3-1 |
エネルギー使用量の算定方法を前年度と変えることはできるのでしょうか。 |
A |
より精度の高い算定方法（トンキロ法 =>燃費法=>燃料法）に変えることは可能です。また、トンキロ法では評価できる省エネ取り組みが限られているため（例 : 燃費の向上は反映されない）、省エネ効果を数値に反映できる算定方法（燃料法や燃費法）へ、早い段階で切り換えていくことをお勧めします。 |
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Q3-2 |
判断基準において、中長期的にエネルギー使用原単位を年平均1%改善することとなっていますが、中長期とは具体的に何年をさすのでしょうか。
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A |
中長期とは概ね3〜5 年程度を指しています。また、1% は目安としての目標値で、達成できないことが直ちに法的措置につながるものではありません。
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Q3-3 |
エネルギー使用量と密接な関係を持つ値（原単位の分母）はどのように設定すればよいのでしょうか。 |
A |
エネルギー使用量と密接な関係を持つ値は任意に設定できるため、生産量、出荷額、トンキロ等、各社の省エネ取組効果が表れやすい値を戦略的に設定するのが良いと思います。 |
