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平成17年03月31日
最新機器の待機時消費電力調査まとまる!
最新機器への買い替え効果は、1世帯あたり217kWh/年削減

(財)省エネルギーセンターでは、平成16年7月末時点で販売されている最新機器の待機時消費電力調査を行い、その結果を「平成16年度待機時消費電力調査報告書」としてまとめました。
   (HPアドレス:http://www.eccj.or.jp/standby/index.html 4月上旬公開予定)

1.機器の買い替えによる待機時消費電力削減量
   家庭で所有されている機器を全て最新機器に買い替えたと仮定した場合の待機時消費電力量は、1世帯あたり220kWh/年と推計されました。
 H14年度の実測調査では、家庭で所有されている機器の待機時消費電力量は1世帯あたり437kWh/年となっており、全て最新機器に買い替えた場合の1世帯あたりの削減量は217kWh/年(削減率49.7%)と推計されました。
 また、日本の全世帯(H12年国勢調査 4,706万世帯)が全て最新機器に買い替えたと仮定すると、原油換算(熱量換算)で約95万klに相当する量が削減されることになります。
 
   
2.待機時消費電力削減への取り組み
(1)メーカーの取り組み
   今回の調査では、一部の機器で削減努力が望まれるものの、何らかの削減取り組みを実施しているメーカーはほぼ9割に達し、一定の成果をあげていると考えられます。
 待機時消費電力の特徴としては、以下のとおり。
  [1]オートオフ(自動電源オフ)や表示オフなどの削減機能を持つ機器が増加している。
  [2] 多機能化などの増加要因があるにもかかわらず、横ばいもしくは低下傾向にある
   
(2)使用者の取り組み
   オートオフや表示オフなどの削減機能を持つ機器が増加していることから、今後は使用者の「消し忘れ」などによる待機時消費電力は、削減されるものと予想されます。
  しかし、機器を買い替えなくてもすぐに実施可能な、「使用しないときは電源を切る、コンセントからプラグを抜く」といった基本的な省エネ行動は、習慣化したいことです。
問合先:
      〒104-0032 東京都中央区八丁堀3-19-9 ジオ八丁堀
      財団法人 省エネルギーセンター 調査第一部 有馬 三戸
                  TEL 03‐5543‐3017  FAX 03‐5543‐3021
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