空調能力を見直す場合には複雑な室内負荷計算が必要となるが、今回着目したのは冷温水の往きと還り温度である(図-11)。夏季ピーク時の冷水温度の往き還り温度を測定すると、温度変化が小さく設備仕様と比較してもかなり余力がある事が分かった。そこで省エネ研究会メンバーやメーカーにも相談し冷却水ポンプ、冷温ポンプ(図-12)の有効な省エネ方法を検討した。

三相モーターのインバーター化(図-13)は高調波対策をすれば可能であるが、機械室までの距離があるため周波数を手動で切替えるのは運用上困難で、自働にした場合は投資金額が高い点がネックとなっていた。しかし当時は増築に伴う「電源地域再配置補助金」の交付対象に空調ポンプのインバーター化が該当したので工事を検討した(図-14)。 ところが申請段階で交付対象から外れてしまった。それでもスケジュール運転機能と遠方監視発停機能(図-15)を追加し2点の問題点を解決できる方式で再設計し、投資対効果で回収年数が3年以内である事を経営層に説明し、理解してもらい`05年3月より着工する事が出来た。

ポンプのインバーター化後の確認で、夏季ピーク時も時間帯によっては最低周波数の35Hzで2台とも運転している点に着目し、冷水温度の往き還り温度(図-19)を再度測定した。室内温度は範囲内なのに冷水温度の温度変化が2〜3℃と小さく、前回メーカーからアドバイス頂いた数値に対してまだ余力がある事が分かった。そこで省エネ研究会メンバーやメーカーや施工業者とも相談して、灯油を消費する冷温水発生機(図-20)に的を絞り有効な省エネ方法を検討した。

1号機の高額なオーバーホールの時期も運転時間基準で切迫していた事もあり、1台を「止められないか」という切り口で検討した。2台の冷温水配管をバイパス管(図-21)で接続し、差圧制御弁(図-22)を介す事で、理論上は1台での運転が可能である事が分かった。投資対効果と想定されるリスクを考慮しても、大きなメリットが算出されるので`06年11月に工事に踏み切った。また対策工事以降は冷温水発生装置の1号機、2号機の運転を交互に行う事にした。