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| 空気環境測定要領 | |
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空気環境調整基準の各項目について、測定要領が規定されている。当該建物の通常の使用時間中に、各階ごとに、居室中央部の床上75cm以上120cmの位置において、測定項目毎に定められた測定器を用いて行う。測定器は、1)浮遊粉じんの量：グラスファイバーろ紙による重量法による2)一酸化炭素の含有率：検知管方式3)炭酸ガスの含有率：検知管方式4)温度：0.5度目盛の温度計5)相対湿度：0.5度目盛の乾湿球湿度計6)気流：0.2m毎秒以上の気流を測定することができる風速計7)ホルムアルデヒド：(略)。測定の頻度は2月以内ごとに一回、定期的に実施しなければならない。測定事業者は知事の登録を受け、測定を行う者は厚生労働大臣の定める所定の講習を修了した者が行う。 Cf.:空気環境調整基準 |
| 空気環境調整基準 | |
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空気環境調整基準はビル管法が規定する特定建築物について、中央管理方式の空気調和設備の場合、1)浮遊粉じんの量：空気1立方メートルにつき0.15ミリグラム以下2)一酸化炭素の含有率：百万分の十以下3)炭酸ガスの含有率：百万分の千以下4)温度：1．17度以上、28度以下2．居室における温度を外気の温度より低くする場合は、その差を著しくしないこと5)相対湿度：40%以上、70%以下6)気流：0.5m毎秒以下7)ホルムアルデヒド：空気1立方メートルにつき0.1ミリグラム以下である。中央管理方式の機械換気設備の場合には、上述の1)から3)項及び6)項が適用される。 Cf.:空気環境測定要領 |
| 空気清浄度 | |
| 空気中のコンタミナント(浮遊微粒子、浮遊微生物)含有量の尺度のこと。クリーンルームでは容積当たりの浮遊粒子数を10のべき乗で表し、この数が少ないほど空気清浄度は高くなる。クリーンルームの規格では、JIS規格、アメリカ連邦規格(FED規格)及びISO規格があり、一番良く使われているのはアメリカFED規格である。、FED規格の表示方法は、0.5μm以上の粒子を基準とし、1ft3中の粒子数を表示する。表示分類は、クラス1、10，100、1000、10000、100000である。 |
| 空気線図 | |
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湿り空気線図ともいわれ、湿分を含む空気の状態値を示す線図である。乾球温度、湿球温度、絶対湿度、水蒸気分圧、相対湿度、比エンタルピー、比容積などが表示されている。ことに、室内や空気調和機内での状態変化に関係する顕熱比や熱水分比が示されている。これらから、空気調和での状態変化、加熱、冷却、加湿と除湿、空気混合などを線図上で明確に捕らえることができる。 (参考文献：空気調和・衛生工学会編：空気調和・衛生工学便覧第12版 1 基礎編、空気調和・衛生工学会1995 ) |
| 空気調和機(エアハンドリングユニット) | |
| 空気調和機とは、人工的に必要な条件(温度、湿度、浄化度)を満たす空気をつくる空気処理装置と、その処理された空気を搬送する送風機とが一体になった設備である。処理設備では、除塵フィルター、加熱・冷却用熱交換コイルと加湿器などが設けられ、コイルへは冷水や温水、蒸気を導き、外気と室内からのリターン空気との混合気への温度、湿度と浄化度の調整が図られる。 |
| 空気調和設備 | |
| 空気調和とは温度、湿度、気流、清浄度を使用する室の目的に合うように調整、維持することであり、これに関連する設備が空気調和設備である。その構成を大別すれば、中央管理方式の場合には温度、湿度、清浄度の調整のための空気調和機、ボイラーや冷凍機などの熱源機器、送気と換気などの熱搬送設備である。 |
| 空気調和方式 | |
| 建物の機械室に熱源機や空気調和機を設け、ダクトや配管によって各室に空気調和された空気の供給や換気する中央制御管理方式と各室に冷暖房機を設け、空気調和の機能がすべて行われる個別制御管理方式がある。また、熱の輸送媒体によって1)全空気方式 2)水ー空気方式 3)全水方式 4)冷媒方式の4方式に分類される。 |
| 空気比 | |
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燃料を実際に完全燃焼させるためには、理論空気量よりも多い空気量を供給する必要がある。理論空気量A0に対する実際空気量Aの割合を空気比(m)といい、m=A/A0で表される。稼動中の燃焼炉の空気比は、排ガス中の酸素分(余剰酸素濃度)の測定値(ドライ%)から、次の簡易式で計算できる(燃料中の水素の質量割合が大きい場合及び空気比の大きい場合を除いて、燃料の種類による影響は無視できる)。m=21/(21-O2(%)) なお、ボイラー及び各種工業炉の空気比の基準値、目標値が省エネルギー法判断基準で規定されている。 |
| 空気予熱器 | |
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ボイラーの熱効率を高める目的で、その排ガスから熱回収して、ボイラー燃焼空気を予熱する熱交換装置。空気予熱器は低温ガスに接触するため、硫黄分を含む燃料を使用する場合は、低温腐食防止の観点から接触点温度が酸露点以下にならないように注意する必要がある。空気予熱器の形式は、管型(チュブラー型)、板型(プレート型)、回転再生式等がある。燃焼空気を予熱する代わりのボイラー給水を予熱する装置を給水予熱器(エコノマイザー)という。 なお、省エネルギー法判断基準に規定されているボイラー基準廃ガス温度が遵守できるように排ガス熱回収を行う必要がある。 |
| 空調気積 | |
| 空調対象空間のことで、空調容積ともいう。他の条件が同じで空調気積が大きくなると、空調熱負荷、送風量ともに増える。 |
| 空調システム | |
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空調システムの分類方法は色々あるが、配置上から分類すると、中央式(セントラル式)と分散式(個別パッケージ式)となる。その基本システムは熱源設備、空調機設備、熱搬送設備からなるが、分散式では熱源設備と空調機設備が一体化している。 ・熱源設備：空調機設備全体の熱負荷を処理するための設備で、冷凍機とボイラーの熱源機を主体とし、冷却塔、冷却水ポンプ、給水設備、配管などの付属設備からなる。冷凍機で作られた冷水(標準温度：7℃)は、空調機設備に送られる。 ・空調機設備：空調対象空間に送るために温湿度を調整した空気を作る設備で、空気の冷却器・減湿器・加熱器・エアフィルタ及び送風機を一体のケーシングに納めたもの。 ・熱搬送設備：熱源設備と空調機設備の間で冷温水、蒸気、冷媒などを搬送・循環させるためのポンプ-配管系と、空調機設備と空調対象空間との間で空気を循環させ、あるいは外気を取り入れるための送風機-ダクト系をいう。 空調システムを、空調空間に熱を搬送する熱媒体の種類によって分類すると、全空気方式、水-空気方式、冷媒方式となる。 ・全空気方式：空調空間に熱を搬送する媒体が空気のみの場合で、風量については、定風量で温度を変えて対応する定風量(CAV)方式と、送風温度を一定にしたままで風量を変えて対応する変風量(VAV)方式がある。 ・水-空気方式(ダクト併用ファンコイルユニット方式)：熱搬送媒体として水と空気を併用するもの。水は室内の窓際に設置したファンコイルユニットに中央式で作られた冷・温水を送る方式。 ・冷媒方式：分散配置のパッケージ型空調機の空気冷却器に、冷凍機(ヒートポンプ式)からの液冷媒を直接送って空調空気を冷却・減湿し、また暖房時には(液冷媒を切り替えて)高圧ガス冷媒を送って加熱する方式である。この方式は家庭用のエアコンや独立設置型パッケージエアコンや、1台の冷凍機で多数の天井吹き出し口等に冷媒を直接送って空調制御するいわゆる”ビルマルチ”と呼ばれる空調システムは、この方式を採っている。 |
| 空調負荷 | |
| 夏季には室外から熱や湿気が室内へ入って来たり、室内の照明や人間から熱や水分が放出されて室内の温湿度が高くなる。一方、冬季には低温で乾燥した外気が入って来たり、室内の熱が室外へ流出して、室内の温湿度が低くなる。このような現象に対して室内空気の温湿度を適切な状態に維持するために、空調装置が除去しなければならない熱量が冷房室内負荷で、供給しなければならない熱量が暖房室内負荷である。また、在室者の活動などにより汚染された室内空気の清浄度を適切な状態に維持するための外気導入(換気)負荷やダクト等からの取得熱(または熱損失)を加えたものが空調機負荷である。さらに空調機負荷に冷温水配管等の取得熱(または熱損失)を加えた熱量の合計が熱源負荷である。 |
| 空調用ボイラー | |
| 中央式空調システムでは、暖房用熱源として燃料を焚いて蒸気又は温水を発生させるボイラーが使われる(稀には電気ボイラーも使われる)。ボイラーで製造した温水又は蒸気は配管を通して空調機の加熱器に送られ、外気と空調室からの還気の混合エアを加熱する。加熱器で冷えた温水又は液化した蒸気のドレンは再びボイラーに戻され、循環使用される。ボイラー型式には、空調機の規模によって異なるが、温水ボイラー(ただし無圧式・真空式温水機は法規制上のボイラーではない)、小型貫流ボイラー、炉筒煙管ボイラー等がある。温水ボイラーは当該火炉で発生した蒸気室又は熱水保有室に水平に設置されたヘアピン型の水管に水を通し温水を製造する構造である。小型ボイラーとは、労働安全衛生法施行令で定める構造のものをいい、無資格者でも運転できる。貫流ボイラーと炉筒煙管ボイラーについては「産業用蒸気ボイラー」の項を参照。 |
| 空燃比制御装置 | |
| 燃焼室に供給される燃料量と空気量の比を一定に保つための装置。燃料量の検出信号を比率設定器に伝えて、この出力で空気量調節ダンパを制御する比率制御方式と、燃焼排ガス中のO2%を検出して設定比率を補正するフィードバック制御方式が主に用いられる。 |
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クリーン開発メカニズム |
クリーン開発メカニズム(CDM)は、先進国と途上国との間で、省エネプロジェクトなどの共同の事業を実施し、削減分を先進国が譲り受けることを認める制度である。途上国にとっては、先進国の投資を通じて、自国の環境対策推進や技術移転といったメリットがあると考えられている。 |
| クリーンルーム | |
| 空気中における浮遊微粒子、浮遊微生物が限定された清浄度レベル以下に管理され、必要に応じて温度、湿度、圧力などの環境条件についても管理が行われている空間をクリーンルームという。クリーンルームでは当然のことであるが、そこに供給される材料、薬品、水等についても要求される清浄度が保持されていなければならない。クリーンルーム使用例：半導体などの精密部品や医薬品等の製造工程。 |
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グリーン調達 |
「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)」により環境負荷の低減に役立つ原材料、部品、製品及び役務を「環境物品等」と定義し、国及び独立行政法人等が、この調達を総合的かつ計画的に推進するための基本的な事項が定められている。国等が自ら率先して「環境物品等」の計画的調達を推進することにより、地方公共団体や民間部門へも取組みの輪を広げ、わが国全体の環境物品等の普及を促進することを目的としている。グリーン購入法適合の判断の基準は、第三者認証の環境ラベル「エコマーク」をはじめとする、既存の基準やガイドラインなどが参考にされており、家電・OA機器に関しては、「省エネ法」や「国際エネルギースタープログラム制度」などが判断基準となっている。 |
| グロス熱使用量 | |
| 現在実施中の第一種エネルギー管理指定工場対象(工場・事業場とも)の現地調査に先立つ事前調査書の記入要領に関するもの。工場で燃料等を使う場合、その形態はいろいろと変化していく。燃料を燃焼させて蒸気とし、その蒸気を使って加熱に使い、さらにその被加熱物から排熱回収するようなことがある。この各段階で熱の使用としてカウントするのがグロスである。各段階で省エネルギーのための管理の可能性があるためである。燃料等使用状況届出書や定期報告書に記載の使用量はこのケースでは、最初の燃料しか加算されない。 |
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