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高位発熱量

高発熱量を参照。

工業炉

各種産業において、素材又は半製品を燃料又は電気で加熱するための装置。具体的には各種金属加熱炉・溶解炉・熱処理炉、石油加熱炉、熱分解・改質炉、セメント等焼成炉、乾燥炉(乾燥装置を含む)等がある。

高効率電動機

ハイグレード鉄心の採用や巻線の改善、冷却扇の改良等、各部材の改良により、モータの鉄損、銅損、機械損等を低減させた高効率なモータをいう。各種損失の低減により、一般のモータと比較して1-6%程度効率が向上している。特に長時間連続運転するファン、ポンプ、コンプレッサーの動力用に用いると、消費電力量低減のメリットがフルに活かせる。
(法関連) 経済産業省告示「工場又は事業者におけるエネルギーの使用の合理化に関する事業者の判断の基準」のII1(5)電気使用設備(1)に、「電動機は、高効率のものを採用するよう検討すること」として、全閉形電動機では出力0.2kW-160kW、保護形電動機では出力0.75kW-160kWの 電動機について別表第5(B)に掲げる効率以上のものを目標として検討するように定めている。

高効率変圧器

変圧器の損失は鉄損と銅損である。銅損を低くするには、巻線を太くする必要があるがコストや太さで制限される。鉄損は鉄心の中に生じる渦電流損やヒステリシス損であるが、積層鉄心の厚さ、材料の性質を改善し損失の低減が図られている。特に最近のアモルファス(非結晶質)材料の鉄心を用いた変圧器では鉄損が珪 素鋼板の変圧器の数分の1程度になっている。

高周波点灯管

商用周波数をインバーターで20-50kHzの交流にして放電管を点灯させる方式の蛍光灯。放電管には必ず直列に安定器(限流コイル)を必要とするが高周波にすると限流コイルを小型にできるのでコイルの抵抗損失を低減できる。商用周波数の蛍光灯より高周波点灯管は約15%効率がよい。

工場等

一区画(同一または隣接敷地)内において、継続的かつ反復的に一定の事業活動を行うために設置している事業所。

高調波 (高調波障害)

電力会社から送られてくる交流の電気の周波数(50ヘルツまたは60ヘルツ)に対し、その整数倍の周波数を高調波という(たとえば、3倍の周波数の場合は、第3高調波という)。近年、インバーターを含む半導体デバイス応用機器が多用される中、それらの機器から発生した高調波が原因と目される、進相コンデンサやリアクトルの過熱事故が相次いだことを契機に、高調波抑制対策を目的とする規制措置が制定されている。

高発熱量

単位質量の燃料が断熱的に完全燃焼し、元の温度まで冷却されるときに放散される熱量を「発熱量」と定義される。燃焼過程で、水素と酸素の反応で生成する水 蒸気及び燃料中の水分が蒸発して発生する水蒸気の蒸発潜熱も放出されるが、これを含めた熱量を「高発熱量(高位発熱量、総発熱量とも呼ぶ)」、含めない熱 量を「低発熱量(低位発熱量、真発熱量とも呼ぶ)」と呼ぶ。
国や統計によって、高発熱量か又は、低発熱量ベースかと言う表現方法が異なるので、熱量計算を行う場合には注意が必要である。
高発熱量が使用されている主なものは、(1)総合エネルギー統計をはじめとする統計類(2)日本の火力発電所の発電効率 (3)省エネ法で使用される発熱量 (4)日本のCO2排出量計算に使用される発熱量 等がある。
低発熱量が使用されている主なものは、(1)ボイラ設備の熱効率 (2)原動機の熱効率 (3)CGSの性能表示 (4)IPCCのCO2排出量計算に使用される発熱量 等がある。
参考文献:「省エネルギー」 Vol.56 / No.8, 2004 JULY, 17Page

高炉ガス

高炉は鉄鉱石を還元溶解して銑鉄を取り出す炉であるが、高炉炉頂部から装入される鉄鉱石、コークス、石灰石、等の原料と、炉下部の羽口から吹き込まれる酸 素富加された高温熱風、さらにPCI(Pulvelized Coal Injection)、重油、プラスチック等の炭化水素類が炉内で鉄鉱石を還元する際、部分酸化され高炉炉頂部から高炉ガスとして回収される。ガス成分は 大部分が、CO, CO2, N2 で発熱量も、3,100-3,900kJ/m3 程度と低いが、銑鉄tあたり1,500-2,000m3/tの発生量があり、銑鋼一貫製鉄所では、COG,LDG,と混合され、熱風炉、コークス炉、焼結炉、加熱炉、ボイラー、等の燃料としてほとんどが自家消費される。
参照資料: 定期報告書記入要領 「参考」燃料等の定義)

コークス炉ガス

コークス用原料炭をコークス炉に装入して乾留(所謂蒸し焼き)する際に発生するガスをコークス炉ガスという。原料炭tあたり300m3/生ガス程度発生し、Cガス(COG)と呼称される。成分は、H2 50%, CH4 30%, CO 7% , C2H4 4%, N2 4%, CO 2%, 内外で、発熱量は18,400kJ-21,100kJ/m3程 度。銑鋼一貫製鉄所では、高炉(熱風炉)、焼結炉、コークス炉、加熱炉、ボイラー用燃料として、ほとんど自家消費される。ガス中には、ベンゾール類、ピリ ジン類が含まれ、石炭化学の原料として各種化学製品(アンモニア、エチレン・オキサイド、メタノール、スチレン、ポリエチレン等)の原料としても利用され る。
参照資料: 定期報告書記入要領 「参考」燃料等の定義

コージェネレーション

一種類の一次エネルギー(例えば燃料)から連続的に二種類以上の二次エネルギー(例えば電力または動力と温度レベルの異なる熱)を同時に発生させる設備で ある。例えば、燃料を燃焼させることにより原動機を駆動して発電機を回転させ、発電を行うと同時に原動機の排ガスや冷却水の熱を蒸気または温水として取り 出し、冷暖房や給湯、プロセス加熱等に使用することをいう。ここで原動機とはガスタービン・ガスエンジン・ディーゼルエンジン等、ボイラーと蒸気タービンの組合せ、および燃料電池設備を含む。

氷蓄熱

電力負荷平準化の主要な手段として夜間電力を利用しての蓄熱がある。蓄熱システムとしては、冷水または温水を蓄える方式が代表的であるが、氷蓄熱方式は冷 熱を氷にして蓄える方式である。0℃の水が 0℃の氷になるときに 335kJ/kg の冷熱を蓄えることが出来るが、氷のこのような性質を利用して小さな体積で効率良く冷熱を蓄えることのできる方式である。氷蓄熱方式の最大の特徴は蓄熱槽 が小型化できるという点である。また、蓄熱方式の欠点の一つである放熱ロスに対しても、槽の小型化と断熱のしやすさから、水蓄熱方式に比べて有利になる。

国際エネルギースタープログラム

OA機器には実際の使用は間歇的であるが、常に使用可能な状態にしてあるものが多い。例えばプリンターは実際に紙にプリントしているときには430W消費しているがプリントしないで指示待ちの状態では65Wを消費している。これを15分間紙待ちが続くと低電力モードに移り20W以下となる。このように、 OA機器の待機電力を自動的に削減するための省エネルギー基準が定められ、その基準をクリアした製品は適合製品として登録することが出来、その製品のみ に、「国際エネルギースターロゴ」の表示が認められる制度である。

小型貫流ボイラー

労働安全衛生法施行令第1条第4号ホに規定する小型ボイラーのうち、大気汚染防止法施行令別表第1(第2条関係)第1項に規定するボイラーに該当するものをいう。
※<労働安全衛生法施行令第1条第4号ホ>ゲージ圧力1MPa以下で使用する貫流ボイラー(管寄せの内径が150mmを超える多管式のものを除く。)で、伝熱面積が10u以下のもの(気水分離器を有するものにあっては、当該気水分離器の内径が300mm以下で、かつ、その内容積が0.07m3以下のものに限る。)
※<大気汚染防止法施行令別表第1>環境省令で定めるところにより算定した伝熱面積(以下単に「伝熱面積」という。)が10平方メートル以上であるか、又はバーナーの燃料の燃焼能力が重油換算1時間当たり50リットル以上であること。

国内クレジット制度

京都議定書目標達成計画(平成20年3月28日閣議決定)において規定されている、大企業等の技術・資金等を提供して中小企業等が行った二酸化炭素の排出抑制のための取組みによる排出削減量を認証し、大企業等の自主行動計画等の目標達成のために活用する仕組み。国内クレジット制度により認証を受けた事業で省エネルギーとなる事業は、再生可能エネルギーに関するものを除き、共同省エネルギー事業として省エネ法の定期報告書で報告可能。

固定電力

工場の電力負荷には、生産量に比例して増減する電力と、生産量に無関係に存在する電力がある。前者を比例電力、後者を固定電力という。
1、固定電力の削減例
高効率モータ採用等、より少ない固定電力の機種への転換。場内照明・補機設備等の日祭日の点滅休転化、生産ラインとのインターロックで空転防止。
2、固定電力の変動化例
たとえば、主機が待機時には、補機類(ファン等)動力を停止又は低速化することにより比例電力化(変動化)する。

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