BEMS

BEMS は負荷変動やシステム特性の変化に対応してビル内の環境と省エネルギーを常に最適状態に保つ為のツールである。「工場又は事業場におけるエネルギーの使用 の合理化に関する事業者の判断の基準」には、以下のことが規定されている。「BEMSについては、次に掲げる事項の措置を講ずることにより、エネルギーの 効率的利用の実施について検討すること。」　(1)エネルギー管理の中核となる設備として、系統別に年単位、季節単位、週単位、日単位又は時間単位等でエ ネルギー管理を実施し、数値、グラフ等で過去の実績と比較したエネルギーの消費動向などが把握出来るよう検討すること。　(2)空気調和設備、電気設備等 について統合的な省エネルギー制御を実施すること。　(3)機器や設備の保守状況、運転時間、運転特性等を比較検討し、機器や設備の劣化状況、保守時期が 把握できるよう検討すること。
参考：(社)空気調和・衛生工学会　BEMS　ビル管理システム

COP

COP3

COPはConference of Parties の略、COP3で第3回締約者会議となる。気候変動枠組条約加盟国の会議で1997年京都で開催された。温室効果ガスの削減枠を先進国に割り振るなど、京都議定書を採択した。

DSM

Demand Side Management の略。電力の安定供給について、供給者側の設備能力等を強化するだけでなく、需要者側の使用状況にもメスを加え、省エネルギー、蓄熱システム、蓄電池による需要 の平準化、分散化電源などを併用して最大電力を絞り、設備の負荷率を向上させて、安定性、経済性、省エネ性を求めていく手段。

ESCO

Energy Service Companyの略。既設の各種ビル、工場設備などを対象に省エネルギーの成果を保証して改修工事を包括的に実施するビジネス。ESCO事業者は顧客の設備について詳細エネル ギー診断を実施し、工事計画を立案する。これに基づきESCOサービス契約を結ぶが、その際省エネ効果を保証し、その利潤を両者で分配する。完成後省エネ 効果の検証を行い、もし顧客の利潤が契約を下回れば、ESCO事業者は保証する。顧客にとっては専門的な知識がなくても、一定の成果が得られ省エネ改造に 取り組みやすい。国のエネルギー施策のうちでも配慮され、「エネルギー使用合理化事業者支援事業」、「金融上の助成措置」などで優遇措置がとられている。 改修工事費の負担方法でギャランティード･セイビング、シェアード･セイビングがある。
参照URL：http://www.eccj.or.jp/esco/

EU

European Unionの略。1952年のECSC(欧州石炭鉄鋼共同体)に発する欧州の共同体組織。58年ECC(欧州経済共同体)、67年EC(欧州共同体)を経て、1993年に批准されたマーストリヒト条約によって成立した組織、EC(欧州共同体)からの12ヶ国、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、ベルギー、 ルクセンブルグ、イギリス、デンマーク、アイルランド、ギリシャ、スイス、ポルトガルが母体となり、欧州統合を目的とする。1996年から新たにオースト リア、スウェーデン、フィンランドの3ヶ国を加えてEU15に、2004年にはポーランド、ハンガリー、チェコ、スロベニア、スロバキア、エストニア、ラトビア、リトアニア、キプロス、マルタの10カ国(EU25)、さらに2007年にはルーマニア、ブルガリアの加盟が予定されている。

FEMS

FEMS(Factory Energy Management System)とは従来行われてきた受変電設備のエネルギー管理に加えて工場における生産設備のエネルギー使用状況・稼働状況を把握し、エネルギー使用の合理化および工場内設備・機器のトータルライフサイクル管理の最適化を図るためのシステムである。FEMSのシステム機能は、生産設備と連動した生産数・消費電力などのデータを収集する「データ収集機能」、エネルギー実績・原単位などのデータベースを管理する「データベース管理機能」、パソコンなどによる「監視・管理機能」によって構成される。

FFU

Fan Filter Unitの略。クリーンルームで使う空調機で､中に超高性能微粒子エアフィルタ(HEPA)とファンを一体に組み込んだもの。

GDP

Gross Domestic Productの略で国内総生産をいう。国民所得の大きさを測る場合、二つの方法がある。その国の居住者が所有する生産要素から発生した所得であり、海外での所得も含む国民総 生産(GNP)を用いる場合と、その国の領域内で生産された所得の国内総生産(GDP)を用いる場合がある。対外投資が盛んな国で、利子・配当・利潤など 海外からの要素所得の受け取りが大きい場合、GNPはGDPより大きい。GDP=GNP−{海外からの純所得(国民の海外からの所得−国民の海外への所得支払)}

GHP

GHP(Gas engine Heat Pump)はガスエンジン駆動ヒートポンプの略称である。これは冷凍サイクルの圧縮機の駆動機に都市ガスあるいはLPガスを燃料とするガスエンジンを採用し駆動する方式で、次の利点がある。
(1)エンジン冷却水および排ガスから熱を回収し、有効に利用できる。
(2)エンジン回転数を容易に変えることができ、部分負荷時にも高効率で運転できる。

GNP

Gross National Productの略で国民総生産を云う。国民経済が一定期間に生産した最終生産物の価値額の合計である。二重計算を避けるために、総生産額から原材料その他の中間生産物の価値額を差し引いたもので、現実の市場価格で表示される。　参照：GDP

GTL

GTLとは、Gas-To-Liquidsの略で、ガス・トゥ・リキッドと呼び、天然ガスから、化学反応によってナフサ、灯油及び軽油等の石油製品を製造する技術をいう。欧米の石油メジャーは商業プロジェクトを推進している。GTL技術により製造された製品は硫黄分、芳香族分等を含まないことから環境に対しクリーンなエネルギーといえる。また日本にとっては、原油ではなく天然ガスを原料とする点で、エネルギー供給の多様化につながる新しい液体燃料のソースになり得るものと期待される。

IEA

International Energy Agency(国際エネルギー機関)の略称。第1次石油危機後の国際エネルギー情勢に対応してゆくため、アメリカの提唱により1974年11月に設立された石油消費国の国 際機関。事務局はパリの経済協力開発機構の本部内に置かれ、2001年にチェコと韓国が加入し、加盟国は26ヶ国となった。設立当初は、OPECの原油供給削減や、価格引き上げに対抗することが大きな目的であったが、最近では、緊急時の石油融通や代替エネルギー開発における協力などに重点が置かれている。

IIP

Indices of Industrial Productionの略で鉱工業生産指数のことである。月々の鉱工業生産量を基準時期における生産量に対し比を取り指数化したもので、鉱工業全体の生産動向を示す代表的な指数。

IPCC

Intergovernmental Panel on Climate Changeの略。人間活動の拡大に伴う大気循環の変化が気候、食料、エネルギー、水資源など社会のあらゆる分野に重大な影響を及ぼし、経済の持続的成長を阻害しかねないと言う共通認識を背景に、国際的な取り組みを検討する政府間会議。1988年11月に第1回会議がジュネーブで開催され、3つの部会が設けられた。この活動 は、21世紀に向けたエネルギー政策や環境政策の指針となる。現在までに「第一次報告書」「第二次報告書」「第三次報告書」の3つの報告書が公表され、2007年には「第四次報告書」が出される予定である。 参照URL：http://www.ipcc.ch/

ITS

Intelligent Transport Systemsの略で高度道路交通システムのこと。最先端の情報通信技術による道路交通情報の提供(VICS=Vehicle Information & Communication systems)、通行料金の自動収受(ETC=Electronic Toll Collection System)、信号機の集中制御化などにより実現する交通システム。物流の効率化や交通の円滑化による省エネ、温室効果ガスの削減に寄与すると期待され ている。京都議定書目標達成計画の個別施策の一部である。

LCA

工業製品の製造・使用・廃棄に係わる全ての工程での資源の消費・排出物量を計量し、環境への影響を評価すること。

LNG

「液化天然ガス」を参照。

LPG

「液化石油ガス」を参照。

OECD

経済協力開発機構の略称。 (1)経済成長(2)開発途上国援助(3)多角的な自由貿易の拡大を目的とした、先進国による機関　現在世界に150以上の国がある中で、加盟国は30カ 国、世界人口の16%を占めるに過ぎぬが、世界の総生産額で2/3、総輸出額で3/5、海外援助額で4/5を占める。
その特色は(1)市場経済を原則とする先進諸国の集まり。(2)政治、軍事を除き、経済・社会の問題を取り上げ、研究・分析し、政策提言を行う国際機関、(3)上記のような多様な問題に関して政策協調を図るための協議の場の提供である。

OPEC

石油輸出国機構の略称。1960年、イラク、イラン、クウェート、サウジアラビア、ベネズエラの5ヶ国により設立。以後アルゼリア、アラブ首長国連邦、イ ンドネシア、カタール、ナイゼリア、リビアが加盟。次を目的とする。(1) 加盟国の石油政策の調整及び一元化。加盟国の利益を個別及び全体的に守るための手段の決定。(2) 国際石油市場の価格安定を確保のための手段を講じること。(3) 生産国の利益のための着実な収入の確保、消費国に対する石油の効率的、経済的かつ安定的な供給、及び石油産業における投資に対する公正な資本の見返りの確保。

PFI

PFIはPrivate Finance Initiativeの略で、道路、庁舎、廃棄物処理施設といった公共施設等の設計、建設、維持管理、運営等を、国や地方公共団体が自らすべて行うのではなく、民間の資金、経営能力及び技術的能力を活用して行う新しい手法。PFIにより、事業コストの削減やより質の高い公共サービスの提供、民間の事業機会の創出を通じた経済の活性化が期待できる。平成11年7月に「民間資金等の活用による公共施設等の整備等の促進に関する法律」(PFI法)が制定され、地方公共団体において、PFIの活用による小学校、駐車場や病院などの整備の事業が実施されている。

PDCA Cycle

P-h Diagram (Mollier Diagram)

縦軸に圧力P､横軸に比エンタルピーhをとって、P、ｈに対応する冷媒蒸気の温度t､比容積v、乾き度x､エントロピーsを引いた図で、蒸発､圧縮､凝 縮､膨張の冷凍サイクルにおける冷凍能力や圧縮仕事等の計算に使用される｡この線図では､蒸発と凝縮は等圧変化の水平線となり､蒸発線の長さが冷凍熱量 (=冷凍効果)､凝縮線の長さが冷却熱量を表す｡圧縮変化は等エントロピー線に沿って変化し、圧縮仕事はコンプレッサー出・入口の冷媒蒸気のエンタルピー 差で表される｡膨張は等エンタルピー変化である｡蒸発と凝縮はここに描かれた飽和液線と飽和蒸気線の間の気液共存状態で行われるから､等圧であると同時に 等温である｡これらは､蒸発温度､凝縮温度と呼ばれ､蒸発圧力と凝縮圧力を定めれば飽和線に目盛られた値からそれぞれ読み取ることができる｡

P-v Diagram Re:T-s Diagram

熱機関の作動を最も簡潔に表現するものとして、サイクルの概念がある。蒸気原動機、内燃機関、ガスタービン等の各機関に共通な P-v線図、T-S線図がある。ここでT は絶対温度、ｓ はエントロピー、P は圧力、ｖ は比容積である。熱機関の原理には、カルノーサイクルがあるが、これには、実用上問題になる過程が含まれており、実際の熱機関として実用が難しい。この点 を改善して実用可能にした流動過程のサイクルが蒸気原動機の基本サイクルであるランキンサイクルである。また、内燃機関サイクルは、不流動過程によりサイ クルを形成し実用化したものであり、オットーサイクル(ガソリン機関)及びディーゼルサイクル(ディーゼル機関)である。一方、ガスタービンサイクルは流 動過程により形成され、基本サイクルは、プレイトンサイクルである。P-v線図の圧力及び比容積に対応する温度及びエントロピーで表示したものが、T-s 線図である。(エネルギー管理士試験講座[熱分野]�W巻(省エネルギーセンター発行)　

RDF

｢ごみ｣から製造した固形燃料(Refuse Derived Fuel)の略称。ごみを砕き、熱処理して成型したもの。紙屑、木屑、廃プラスチック等を粉砕して、一定の割合で混ぜ合わせ、熱を加えながら圧縮すると、 プラスチック成分が紙や木屑の接着材となって、炭状の固体ができる。生ゴミは乾燥させて、混ぜ合わせる。体積が約5分の1、重さは約2分の1になり輸送・ 貯蔵に適している。製造されたRDFは流動床式の燃焼炉などで燃焼し、ボイラで熱回収して蒸気利用や発電所を構成する。ごみ処理施設を巡る地域紛争対策や ごみ処理の広域化大型化対策として推奨され、RDFの製造には補助金がついて全国数10カ所の製造施設ができ、発電所も数箇所あるが、ここに来て、RDF の製造施設や焼却・発電施設で発火や故障などのトラブルが発生し、技術と経済の両面から問題提起となっている。

TQC

工 業製品のもの作りや、サービス業を中心に1960年ころから発展してきた、いわば日本的品質管理の代表格である。全社あげて、組織の全部門、全従業員参加 の品質管理活動で、製品やサービスの質を維持し、不良品を無くす活動として展開されてきた。活動は、生産やサービスに従事する現場から、事務部門、研究所 等あらゆる現場で展開され、工業立国日本の製品品質の高さ、コスト競争力の維持に寄与している。活動の展開には、QCサークル(数名から十数名までの小集 団)や、ZD(Zero Defect)活動として行われた。また、改善提案制度で、小さい改善の積み重ねで効率向上に寄与する制度が定着している。
参照資料：JMR生活総合研究所　マーケティング用語集
(http://www.jmrlsi.co.jp/menu/yougo/index.html)

UNCED

リオサミットを参照

UPS

UPSは重要負荷の停電対策に用いられる,無停電電源装置である。UPSは大きく2つの種類、「常時インバータ給電方式」と「常時商用給電方式」に分けら れる。「常時インバータ給電方式」は、停電発生時直ちにバックアップがされ　信頼性が高い。しかし、常に整流回路とインバータ回路が稼動しているため、電 力ロスは大きい。「常時商用給電方式」は平常時は商用電源を直接受電し、停電時だけバッテリーからインバータ給電に切替える方式で、この切替え時にわずか な瞬断(4〜10ｍsec)が発生する。バックアップ対象設備がこの瞬断に耐え得るかの検討を要する。反面、本方式は高効率で経済性に優れる。