住宅の種類

断熱材の
施工法

部位

熱貫流率の基準値

地域の区分

I

II

III

IV

V

VI

鉄筋コンクリート造等の住宅

内断熱工法

屋根又は天井

0.27

0.35

0.37

0.37

0.37

0.37

壁

0.39

0.49

0.75

0.75

0.75

1.59

床

外気に接する部分

0.27

0.32

0.37

0.37

0.37

―

その他の部分

0.38

0.46

0.53

0.53

0.53

―

土間床等の外周

外気に接する部分

0.47

0.51

0.58

0.58

0.58

―

その他の部分

0.67

0.73

0.83

0.83

0.83

―

外断熱工法

屋根又は天井

0.32

0.41

0.43

0.43

0.43

0.43

壁

0.49

0.58

0.86

0.86

0.86

1.76

床

外気に接する部分

0.38

0.46

0.54

0.54

0.54

―

その他の部分

―

―

―

―

―

―

土間床等の外周

外気に接する部分

0.47

0.51

0.58

0.58

0.58

―

その他の部分

0.67

0.73

0.83

0.83

0.83

―

その他の住宅

―

屋根又は天井

0.17

0.24

0.24

0.24

0.24

0.24

壁

0.35

0.53

0.53

0.53

0.53

0.53

床

外気に接する部分

0.24

0.24

0.34

0.34

0.34

―

その他の部分

0.34

0.34

0.48

0.48

0.48

―

土間床等の外周

外気に接する部分

0.37

0.37

0.53

0.53

0.53

―

その他の部分

0.53

0.53

0.76

0.76

0.76

―

ロ

　断熱材の熱抵抗の基準
　各部位の断熱材の熱抵抗が、住宅の種類、断熱材の施工法及び地域の区分に応じ、次の表に掲げる基準値以上であること。
　

（3）

　気密層の施工に関する基準
　気密層（気密材で構成される層をいう。以下同じ。）の施工に当たっては、次のイからハまでに定める基準に従い、相当隙間面積を、地域の区分に応じ、判断基準２の(1)の表に掲げる基準値以下となるようにすること。　

イ

気密材は、次の（イ）又は（ロ）に掲げる場合に応じ、それぞれに掲げる材料を使用すること。 （イ） 　 相当隙間面積を１平方メートルにつき5.0平方センチメートル以下とする場合 （i） 　厚さ0.1ミリメートル以上の住宅用プラスチック系防湿フィルム（日本工業規格Ａ6930-1997（住宅用プラスチック系防湿フィルム）に定めるものをいう。）又はこれと同等以上の防湿性及び気密性を有するもの（以下「防湿気密フィルム」という。） （ii） 　透湿防水シート（日本工業規格Ａ6111-1996（透湿防水シート）に定めるものをいう。）又はこれと同等以上の透湿性、防水性及び気密性を有するもの （iii） 　合板又はこれと同等以上の防湿性及び気密性を有するもの（以下「合板等」という。） （iv） 　吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材（日本工業規格Ａ9526-1994（吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材）に定めるものをいう。）又はこれと同等以上の断熱性及び気密性を有するもの （v） 　乾燥木材等（重量含水率20パーセント以下の木材、集成材、積層材等をいう。） （vi） 　鋼製部材 （vii） 　コンクリート部材

	（ロ）	相当隙間面積を１平方メートルにつき2.0平方センチメートル以下とする場合 （i） 厚さ0.2ミリメートル以上の防湿気密フィルム （ii） 合板等 （iii） コンクリート部材
ロ	気密層は、住宅の種類及び断熱材の施工法に応じ、次の（イ）から（ニ）までに定める基準に従い、連続した気密層を確保するよう施工すること。
	（イ）	木造、枠組壁工法又は鉄骨造の住宅を、繊維系断熱材等若しくはプラスチック系断熱材を使用した充填断熱工法又は繊維系断熱材等を使用した外張断熱工法により施工する場合にあっては、次に掲げる事項に従うこと。
		（i）	屋根、天井、壁及び床の各部位、屋根又は天井と壁及び壁と床との取合部並びに壁の隅角部においては、断熱層の室内側に、イに掲げる気密材を使用して気密層を設けること。
		（ii）	基礎を断熱構造とする場合にあっては、土台と基礎との間に隙間が生じないよう気密材又は気密補助材（気密テープ（ブチル系テープ、アスファルト系テープ又はこれらと同等の気密性及び粘着性を有するものをいう。）、気密パッキン材、現場発泡断熱材、シーリング材（長期的に弾性の低下しないものに限る。）その他これらに類する材料で、気密材に継目の生じる部分の連続性を確保するために使用するものをいう。以下同じ。）の施工等適切な措置を講じること。
	（ロ）	木造、枠組壁工法又は鉄骨造の住宅を、プラスチック系断熱材を使用した外張断熱工法により施工する場合にあっては、次に掲げる事項に従うこと。
		（i）	屋根、天井、壁及び床の各部位においては、相当隙間面積を１平方メートルにつき2.0平方センチメートルより大きく5.0平方センチメートル以下とする場合にあってはプラスチック系断熱材を一層以上張り、かつ、気密補助材の施工等により隙間が生じないようにすることとし、相当隙間面積を１平方メートルにつき2.0平方センチメートル以下とすることとし、相当隙間面積を１平方メートルにつき2.0平方センチメートル以下とする場合にあってはイに掲げる気密材を使用して気密層を設けること。
		（ii）	屋根又は天井と壁との取合部及び壁の隅角部においては、イに掲げる気密材を使用して気密層を設けること。
		（iii）	基礎を断熱構造とする場合にあっては、（イ）の（ii）によること。
	（ハ）	鉄筋コンクリート造の住宅にあっては、屋根、天井、壁、床及び基礎の各部位、屋根又は天井と壁及び壁と床との取合部並びに壁の隅角部において、コンクリートを密実に打設し、連続した気密層を設けること。
	（ニ）	組積造の住宅の壁においては、次に掲げる事項に従うこと。
		（i）	繊維系断熱材等を使用する場合にあっては、イに掲げる気密材を使用し、連続した気密層を設けること。
		（ii）	プラスチック系断熱材を使用する場合にあっては、（ロ）に掲げる事項により、連続した気密層を設けること。
ハ	気密材の施工に当たって、次に掲げる事項に配慮すること。
	（イ）	シート状の気密材の相互の重ねは、下地材がある部分において100ミリメートル以上確保することとし、その部分を合板、乾燥木材、石膏ボード等の材料で挟みつけること。
	（ロ）	板状の気密材の相互の継目又はその他の材料との継目は、気密補助材により隙間が生じないようにすること。
	（ハ）	防腐又は防蟻のための措置をした構造材がある空間においては、薬剤中の人体に影響を及ぼす物質を室内に流入させないようにすること。
	（ニ）	相当隙間面積１平方メートルにつき2.0平方センチメートル以下とする場合にあっては、次に掲げる細部の処理を行うこと。
		（i）	気密層を配管、配線その他これらに類するものが貫通する部分においては、気密補助材によりこれらの周囲に隙間が生じないようにすること。
		（ii）	床下及び小屋裏の点検口においては、気密性の高い建具を設けること。
		（iii）	開口部の枠の周囲に気密補助材を施工し、気密層と開口部の枠との間に隙間が生じないようにすること。

　開口部を２に定めるところにより断熱構造とする場合にあっては、次の（1）又は（2）に定める基準によること。

（1）

　熱貫流率及び夏期日射侵入率の基準

イ

　開口部の熱貫流率が、地域の区分に応じ、次の表に掲げる基準値以下であること。

ロ

　窓（直達光が入射する天窓以外の面積が延べ面積に0.04を乗じて得た値に満たないものを除く。）の夏期日射侵入率（入射する夏期日射量に対する室内に侵入する夏期日射量の割合を表した数値をいう。）を面積加重平均した値が、窓が面する方位及び地域の区分に応じ、次の表に掲げる基準値以下であること。
　

（2）

　建具等の基準

イ

　開口部の建具が、地域の区分に応じ、次の表に掲げる事項に該当し、又はこれと同等以上の性能を有するものであること。

ロ

　開口部の建具、付属部材、ひさし、軒その他日射の侵入を防止する部分が、地域の区分及び方位に応じ、次の表に掲げる事項に該当し、又はこれと同等以上の性能を有するものであること。

ハ

　気密性等級が、地域の区分に応じ、次の表に掲げる等級に該当するものであること。

（３）

　設計及び施工に当たって配慮すべき事項
　開口部の設計及び施工に当たっては、次に掲げる事項に配慮すること。　

イ

　開口部の位置、規模及び構造並びに軒及びひさしの位置及び形状は、冬期における太陽高度を勘案し、日射の受熱が有効に行われるようにすること。

ロ

　建具の重量によって、窓台、まぐさ等の建具の取付部に有害な変形が生じないようにすること。

ハ

　建具の取付部においては、漏水及び構造材の腐朽を防止するため、隙間が生じないようにすること。

　躯体及び開口部を２に定めるところにより断熱構造とする場合にあっては、次に定める基準に従って換気計画を策定すること。

（１）

　換気方式の基準

　台所、浴室その他局所的に固有の空気汚染物質が発生する室においては機械排気を行うこととし、その他の居室においては次のイ又はロに従って換気方式を採用すること。

イ

　同一住戸内に２以上の階を有する住宅については、自然換気方式又は機械換気方式いずれかを採用すること。ただし、連続的に暖冷房することを前提とする住宅については、機械換気方式を採用すること。

ロ

　平屋戸建て住宅又は共同住宅の住戸（住戸内に２以上の階を有するものを除く。）については、機械換気方式を採用すること。ただし、十分な高さの排気塔を設置する場合その他自然換気により必要な換気量を確保することができる場合にあっては、この限りではない。

（２）

　換気方式に応じた換気計画の基準

　自然換気方式又は機械換気方式を採用する場合にあっては、それぞれ次のイ又はロに掲げる事項に従って換気計画を策定すること。

イ

　自然換気方式

（イ）

　判断基準別表第１のI地域又はII地域においては、給気される外気があらかじめ加熱されるよう配慮するとともに、冬期の暖房時における換気回数が１時間につきおおむね0.5回となるようにすること。

（ロ）

　判断基準別表第１のIII地域からIV地域までにおいては、有効開口面積（開口部の両側の圧力差が9.8パスカルのときの開口部を通過する風量（単位　１時間につき立方メートル）に0.7を乗じたものをいう。以下同じ。）が、当該住宅の床面積１平方メートルにつきおおむね４平方センチメートルとなるよう自然給排気口を設けること。ただし、排気塔の設置等の措置により、冬期の暖房時における換気回数が１時間につきおおむね0.5回となる場合にあっては、この限りでない。

（ハ）

　自然給排気口は、各階の有効開口面積の合計がおおむね均等となり、かつ、主要な居室に必ず設置されるように配慮すること。

（ニ）

　自然給排気口は、床面からの高さが1.6メートル以上の位置に設けること。ただし、給気される外気があらかじめ加熱されるよう配慮された場合にあっては、この限りでない。

（ホ）

　自然給排気口は、風圧を均等にすることにより風による換気量の変動を抑制するため、同一方向の外壁に設置するよう努めること。

（ヘ）

　風の強い地域においては、風量調節機能を有する給排気口の設置に努めること。

ロ

　機械換気方式

（イ）

　排気セントラル換気方式（ファンを用いて住宅内を外気に対して負圧に保ち、新鮮空気（室内空気汚染物質を含まないとみなすことのできる外気をいう。以下同じ。）を自然給気口から供給する換気方式をいう。）又は給排気セントラル換気方式（ファンを用いて給排気を行う換気方式をいう。）のいずれかを採用すること。ただし、住宅内の高湿の空気が壁体内に侵入するおそれのない場合にあっては、給気セントラル換気方式（ファンを用いて住宅内を外気に対して正圧に保ち、自然換気口等から排気を行う換気方式をいう。）を採用することができる。

（ロ）

　計画に当たっては、新鮮空気の供給量の目標値を、居間及び食事室にあっては合わせて１時間につき50立方メートル以上、寝室にあっては１人１時間につき20立方メートル以上、その他の居室（台所は除く。）にあっては１時間につき20立方メートル以上とすること。ただし、これらの目標値を合計することにより、住宅全体の換気回数が１時間につき0.5回を上回る場合にあっては、１時間につき0.5回に相当する換気量まで減ずることができる。

（ハ）

　排気セントラル換気方式で自然給気口を居室に設ける場合にあっては、自然給気口を床面からの高さが1.6メートル以上の位置に設けることとし、必要に応じて換気経路上にある屋内ドアにアンダーカットその他の通気経路を設けること。

（ニ）

換気装置のフィルターの清掃に支障をきたすことのないよう、換気装置及び点検口の位置に配慮すること。

（３）

　設計及び施工に当たって配慮すべき事項

　換気の計画に関連する住宅の設計及び施工に当たっては、次のイからヘまでに掲げる事項に配慮すること。

イ

　換気経路の圧力損失を低減すること等により、機械換気方式の換気動力の低減を図ること。

ロ

　住戸内を機械排気装置により過度に減圧する場合にあっては、ドアの開閉等に支障をきたすことのないよう、躯体の機密性に応じ、換気装置と連動する給気口の設置等の措置を講じること。

ハ

　小屋裏その他の断熱構造とする部分の内部から外気側に排気ダクトを通す場合にあっては、ダクト内部における結露を防止するため、ダクトの断熱補強その他の措置を講じること。

ニ

　換気空調システムの空気ダクト及び空調ユニットは、原則として、断熱構造とする部分の内部に設置すること。ただし、設置場所の制約その他やむを得ない事情により、断熱構造とする部分の外側に設置する場合にあっては、当該部分を断熱構造とすること。

ホ

　浴室からの排気ダクトの内部に結露するおそれが高い場合にあっては、結露水の処理に配慮すること。

ヘ

　機械換気システムの施工終了時において、各換気箇所の風量を確認するよう努めること。

　躯体及び開口部を２に定めるところにより断熱構造とする場合にあっては、次のイからニまでに定める基準に従って暖冷房及び給湯の計画を策定すること。

イ

　暖冷房設備を設置する場合にあっては、当該設備の能力は、対象となる室の暖冷房負荷に応じたものとするとともに、部分負荷効率（定格出力100パーセント未満の出力時の機器の効率をいう。）の高いものを選定するよう努めること。

ロ

　燃焼系の暖房機器又は給湯機器（以下「暖房機器等」という。）を設置する場合にあっては、室内空気汚染を抑制するため、原則として、密閉型又は屋外設置型の暖房機器等を設置すること。

ハ

　半密閉型の暖房機器等を使用する場合にあっては、局所換気装置の使用時に室内が過度の減圧状態になることにより排ガスの逆流が生じることのないよう、換気装置と連動する給気口の設置等の措置を講じること。

ニ

　居住者の要求に応じ、連続暖房、部分暖房、間欠暖房等の使用を可能とするよう暖冷房設備の設計をすること。

　外気が快適である場合に、通風により室内の快適性を確保するため、各室に異なる方位の開口部を設けるよう努めること。この場合においては、併せて、防虫、防犯等に配慮した開口部の措置、外部からの視線を遮るための植栽の配置等について検討すること。

住宅の設計及び施工をする者は、この指針に従って建設される住宅の気密性能が高いことに鑑み、住まいのマニュアル等に次のイからホまでに掲げる事項を明記し、建築主に提供すること。

イ

　燃焼系の暖房機器等のうち開放型のものを使用する場合にあっては、不完全燃焼防止装置が装備されたものを使用すること。

ロ

　開放型の暖房機器等を使用する場合にあっては、水蒸気の発生に起因して、結露が生じるおそれがあることに留意すること。

ハ

　化学物質、臭気、水蒸気等が過剰に室内で発生する場合にあっては、適切な換気によりそれらを速やかに排出しなければならないこと。

ニ

　換気装置及び暖冷房設備のフィルターは、定期的に清掃すること。

ホ

　暖房期間以外であって内外温度差が小さい期間においては、窓の開放による換気を活用すること。