2002年に策定された省エネルギー技術戦略をベースに、2010年および2030年を展望して現在の省エネルギー技術戦略の見直しを行った。省エネルギーニーズの観点から全体の体系を見直すとともに、技術開発課題の柱となる新たな省エネルギー技術開発項目を整理し、重要な省エネルギー技術のウエイト付けを行った。
　また、平成16年度より、財団法人エネルギー総合工学研究所の「超長期エネルギー技術研究会」において、2100年を見通した長期的なエネルギー技術戦略の検討が開始されている。これらの議論と併せて、この調査事業における省エネルギー技術戦略の見直しの議論が、来年度以降に予定されている省エネルギー技術戦略の改定の審議に貢献できれば幸いである。

　技術ニーズと技術シーズとの交流を積極的に推進するため、「省エネルギー優秀事例全国大会」および「工場のエネルギー使用合理化シンポジウム」の場において、優秀事例の中に含まれる要素技術・手法を分析して、同業種はもとより、異業種においても参考となる点を改めて指摘する解説講演を行うとともに、これらの情報を整備した。

　昨年度に引き続き省エネルギー技術コンファレンスを開催した。参加者数300名と盛会に開催することができた。会場の定員の関係から申し込みを途中で中止したにも関わらず、参加申し込み者数は500名を数えた。京都議定書達成に向けての省エネルギー技術の役割というテーマを掲げたが、省エネルギー技術に対する関心の高さが伺われた。来年度は会場設定等についても再検討する必要があろう。

　技術ニーズが大きいファン・ブロア・ポンプの効率改善技術等の省エネルギーに係る10技術について、原理、分類(含駆動機)、現状市場における能力仕様、現状のストック量等について調査した。これは現場技術者にとっては貴重な技術情報であり、ホームページで公開する予定である。

　なお、これらの情報について、省エネルギーセンターのホームページへの掲載、雑誌「省エネルギー」への投稿、「工場のエネルギー使用合理化シンポジウム」テキストへの掲載等を行い、幅広い広報活動を行った。

　京都議定書の発効、エネルギー需給の安定、産業における国際競争力の向上等の問題を同時に解決するものとして省エネルギー技術に対する期待は国内外において益々大きくなっている。省エネルギー技術は、分野等についても多岐にわたるため、省エネルギー技術のスピルオーバーに当たっては、関係者のさらなる理解とともに多様性に富んだ柔軟な対応を引き続き期待する。